
ICL手術は医療費控除が適用でき、手術費用を最大で55%安くすることが可能です。
実際に私がICL手術を受けた際も、15万円以上安くすることができました。
この記事では、医療費控除による減税額の具体的な計算方法について解説します。
ご自身の状況に当てはめていただけば、「ICL費用が実際にいくら安くなるのか?」がお分かりいただけます。
当ブログの管理人

医療費控除とは節税手段の1つ
医療費控除をかんたんにご説明すると、
1年間の医療費が10万円を超えた場合に、手続きを行うと税金が安くなる制度
つまり、節税手段の1つです。
10万円を超えた医療費に対して所得控除を適用でき、その分だけ課税所得が少なくなるため、減税が可能となります。
減税された分だけ、実質的に手術費用が安くなるというわけです。
※年収200万円未満の場合は10万円ではなく、年収の5%を超えた分に対して適用となります(年収100万円なら5万円を超えた分に対して)
医療費控除でICL費用はいくら安くなるのか?
減税額の計算方法は以下の通りです。
つまり「医療費控除額」と「所得税率」がわかれば、いくら安くなるのかが計算できます。
医療費控除額の計算方法
医療費控除額 = 1年間の医療費合計 - 10万
※年収が200万円未満の場合、
医療費控除額 = 1年間の医療費合計 - 年収の5%
例えば、年収が700万円、ICL費用が60万円、その他の年間医療費が10万円の方は、
医療費控除額 = (60万 + 10万) - 10万 = 60万円
となります。
※ICLのレンズ代・手術代・検査代、全て医療費に含めることができます。
所得税率の計算方法
まずは「課税総所得額」を計算します。
課税総所得額
= 給与所得控除後の金額 - 所得控除の額の合計額
※「給与所得控除後の金額」と「所得控除の額の合計額」は、どちらも源泉徴収票に記載されています。
算出した「課税総所得額」を下の表に当てはめると、所得税率がわかります。
| 課税総所得額 | 所得税率 |
|---|---|
| 〜195万円 | 5% |
| 195万円〜330万円 | 10% |
| 330万円〜695万円 | 20% |
| 695万円〜900万円 | 23% |
| 900万円〜1,800万円 | 33% |
| 1,800万円〜4,000万円 | 40% |
| 4,000万円〜 | 45% |
ICLを検討されている方の中で比較的多い「年収600〜1,000万円」のサラリーマンであれば、多くの方が所得税率 = 20% になると思います。
先ほどの例と同じく、年収が700万円、医療費控除額が60万円であれば、
課税総所得額
= 給与所得控除後の金額 - 所得控除の額の合計額
= 約500万 - 約100万
= 約400万円
→表に当てはめると所得税率 = 20%
したがって、減税額を計算すると、
減税額
= 医療費控除額 ×(所得税率 + 住民税率10%)
= 60万 ×(20% + 10%)
= 18万円
となります。
つまり、ICL費用60万円に対して、30%分だけ税金が安くなるということです。
課税所得額が4,000万円を超える人であれば、55%も安くなります。
※18万円のうち、所得税の減税による12万円は確定申告後1〜2ヶ月で「還付金」として指定口座に振り込まれ、住民税の減税による6万円は翌年の住民税が安くなる形で還元されます。
私の場合、15万円以上安くなりました
私の場合、ICL費用:50.7万円に対して、減税額:15.2万円となりました。
医療費控除額
= 50.7万 +その他医療費10万 - 10万
= 50.7万
※ICL以外の医療費が10万円程度あったため、ICL費用全額を控除額にすることができました。
所得税率 = 20%
減税額
= 医療費控除額 ×(所得税率 + 10%)
= 50.7万 ×(20% + 10%)
= 15.2万円
実質的に、50.7万 - 15.2万 = 35.5万円(30%オフ)で手術を行うことができました。
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選ばれるポイント
・症例数が豊富な医師が在籍
・最新の設備・機器が揃っている
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・術後も手厚いサポートあり
・「42.7万円〜(税込)」と費用も抑えられる
先進海岸化では経験豊富なドクターが揃っており、ICL認定医を指導できる「ICLインストラクター資格」を持つ医師も2名在籍しているクリニックです。
さらに、20年以上術後感染ゼロという徹底した衛生管理、痛みに配慮した独自の麻酔法(点眼麻酔+前房内麻酔)など、患者への負担軽減にも力を入れています。患者の約22.5%が医療従事者という点も、信頼できます。
また、ICLメーカー「STAAR社」の公式パートナーであるため、最新モデルのレンズを常に完備。オーダー待ちの時間が少なく、スムーズな手術日程の調整が可能です。最新の検査機器や手術設備も整っており、一人ひとりに最適なレンズ選定・位置調整を行っています。
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※医療費控除は年末調整では対応できないため、翌年の確定申告が必要です。
※「課税総所得額」が税率の変わり目付近だと、計算が複雑になる場合があります。例えば「課税総所得額 = 350万円」だった場合、医療費控除額60万円のうち、20万円に対しては所得税率は20%になりますが、残りの40万円に対しては所得税率は10%となります。