ICLの医療費控除はいくら戻る？手続き方法も解説【2024年最新】

高額な費用がかかるICL手術ですが、医療費控除を活用することで、支払った医療費の一部が戻ってくることをご存知でしょうか。本記事では、ICL手術にかかる費用と医療費控除でいくら戻るのか、控除額の計算方法、申請手続きの流れについて詳しく解説します。

医療費控除とは？

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税から控除される制度です。病気やケガの治療、療養のために支払った医療費が対象となります。控除を受けるためには、会社員の場合は会社の年末調整とは別に、確定申告を行う必要があります。

医療費控除を受けられる条件は、次の通りです。

これらの条件を満たせば、ICL手術の費用も医療費控除の対象となります。

ICL手術が医療費控除の対象となる理由

ICL手術は、眼内コンタクトレンズを眼内に挿入することで視力を矯正する手術です。医療費控除の対象となる治療や手術は、病気やケガの治療を目的としたものが該当します。近視、遠視、乱視などの屈折異常は、病気の一種であるため、その治療を目的としたICL手術は医療費控除の対象となるのです。

医療費控除の対象となるICL手術の費用には、次のようなものが含まれます。

ただし、自由診療で行われるICL手術の場合、保険適用外の費用のみが控除対象となります。

ICL手術の医療費控除はいくら戻る？

減税額の計算方法は以下の通りです。

つまり「医療費控除額」と「所得税率」がわかれば、いくら安くなるのかが計算できます。

医療費控除額の計算方法

例えば、年収が700万円、ICL費用が60万円、その他の年間医療費が10万円の方は、

となります。

※ICLのレンズ代・手術代・検査代、全て医療費に含めることができます。

所得税率の計算方法

まずは「課税総所得額」を計算します。

算出した「課税総所得額」を下の表に当てはめると、所得税率がわかります。

ICLを検討されている方の中で比較的多い「年収600〜1,000万円」のサラリーマンであれば、多くの方が所得税率 = 20% になると思います。

先ほどの例と同じく、年収が700万円、医療費控除額が60万円であれば、

したがって、減税額を計算すると、

となります。

つまり、ICL費用60万円に対して、30%分だけ税金が安くなるということです。

課税所得額が4,000万円を超える人であれば、55%も安くなります。（8万円のうち、所得税の減税による12万円は確定申告後1〜2ヶ月で「還付金」として指定口座に振り込まれ、住民税の減税による6万円は翌年の住民税が安くなる形で還元されます。）

ただし、これはあくまでも目安であり、実際の控除額は個人の所得や家族構成によって異なります。

医療費控除を受けるための手続き

以下が医療費控除を受けるために必要な、確定申告の書類です。

これらの書類を揃えたら、次のステップで申告を進めます。

2024年分の確定申告書の提出期間は、2025年2月17日（月）から2025年3月17日（月）までです。

確定申告書の提出方法は、窓口での直接提出や郵送での提出、e-Taxによる電子申告があります。現在、所得税の納税方法には、振替納税制度や窓口での納付、クレジットカードやコンビニ、アプリ決済が可能になっています。

医療費控除を最大限に活用する3つのポイント

医療費控除を最大限に活用するためには、次のようなポイントに注意しましょう。

医療費の領収書は、申告後も5年間は保管しておく必要があります。

よくある質問と注意事項

医療費控除の申請時によくある質問として、次のようなものがあります。

申請時の注意点として、下記に気を付けて確定申告を行いましょう。

ICL手術は医療費控除を使えば税金を減らせる

ICL手術は高額な医療費がかかりますが、医療費控除を活用することで、負担を軽減することができます。控除額は、所得や支払った医療費によって異なりますが、年間で数万円から十数万円の控除が受けられる可能性があります。

ICL手術を検討している方は、ぜひ医療費控除も視野に入れて、費用面の準備を進めていきましょう。ICLの最安値・おすすめクリニックはこちらのページで徹底検証しています↓