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ICL手術が医療費控除で【15万円】安くなった!実践者が詳細解説

ICL手術って医療費控除は使えるの?使える場合、具体的にいくら安くなるの?

ICL手術は医療費控除が適用でき、手術費用を最大で55%安くすることが可能です。

実際に私がICL手術を受けた際も、15万円以上安くすることができました。

この記事では、医療費控除による減税額の具体的な計算方法について解説します。

ご自身の状況に当てはめていただけば、「ICL費用が実際にいくら安くなるのか?」がお分かりいただけます。

当ブログの管理人

 

医療費控除とは節税手段の1つ

医療費控除をかんたんにご説明すると、

1年間の医療費が10万円を超えた場合に、手続きを行うと税金が安くなる制度

つまり、節税手段の1つです。

10万円を超えた医療費に対して所得控除を適用でき、その分だけ課税所得が少なくなるため、減税が可能となります。

減税された分だけ、実質的に手術費用が安くなるというわけです。

※年収200万円未満の場合は10万円ではなく、年収の5%を超えた分に対して適用となります(年収100万円なら5万円を超えた分に対して)

医療費控除でICL費用はいくら安くなるのか?

減税額の計算方法は以下の通りです。

減税額 = 医療費控除額 × (所得税率 + 住民税率10%)

つまり「医療費控除額」と「所得税率」がわかれば、いくら安くなるのかが計算できます。

医療費控除額の計算方法

医療費控除額 = 1年間の医療費合計 - 10万

※年収が200万円未満の場合、
 医療費控除額 = 1年間の医療費合計 - 年収の5%

例えば、年収が700万円、ICL費用が60万円、その他の年間医療費が10万円の方は、

医療費控除額 = (60万 + 10万) - 10万 = 60万円

となります。

※ICLのレンズ代・手術代・検査代、全て医療費に含めることができます。

所得税率の計算方法

まずは「課税総所得額」を計算します。

課税総所得額
= 給与所得控除後の金額 - 所得控除の額の合計額

※「給与所得控除後の金額」と「所得控除の額の合計額」は、どちらも源泉徴収票に記載されています。

算出した「課税総所得額」を下の表に当てはめると、所得税率がわかります。

課税総所得額 所得税率
〜195万円 5%
195万円〜330万円 10%
330万円〜695万円 20%
695万円〜900万円 23%
900万円〜1,800万円 33%
1,800万円〜4,000万円 40%
4,000万円〜 45%

ICLを検討されている方の中で比較的多い「年収600〜1,000万円」のサラリーマンであれば、多くの方が所得税率 = 20% になると思います。

先ほどの例と同じく、年収が700万円、医療費控除額が60万円であれば、

課税総所得額
= 給与所得控除後の金額 - 所得控除の額の合計額
= 約500万 - 約100万
= 約400万円

→表に当てはめると所得税率 = 20%

したがって、減税額を計算すると、

減税額
= 医療費控除額 ×(所得税率 + 住民税率10%)
= 60万 ×(20% + 10%)
= 18万円

となります。

つまり、ICL費用60万円に対して、30%分だけ税金が安くなるということです。

課税所得額が4,000万円を超える人であれば、55%も安くなります。

※18万円のうち、所得税の減税による12万円は確定申告後1〜2ヶ月で「還付金」として指定口座に振り込まれ、住民税の減税による6万円は翌年の住民税が安くなる形で還元されます。

私の場合、15万円以上安くなりました

私の場合、ICL費用:50.7万円に対して、減税額:15.2万円となりました。

医療費控除額
= 50.7万 +その他医療費10万 - 10万
= 50.7万
※ICL以外の医療費が10万円程度あったため、ICL費用全額を控除額にすることができました。

所得税率 = 20%

減税額
= 医療費控除額 ×(所得税率 + 10%)
= 50.7万 ×(20% + 10%)
= 15.2万円

実質的に、50.7万 - 15.2万 = 35.5万円(30%オフ)で手術を行うことができました。

ICL手術を医療費控除以外で安くする方法

「そもそもの手術費用が安いクリニックを選ぶこと」が重要です。

ICLは自由診療なので、眼科・クリニックによって手術費用は数十万円異なります。

最安値は「品川近視クリニック(税込み46万円〜)」です。

品川近視クリニックはICLの国内最多症例数で実績もNo.1と、大変おすすめできるクリニックです。

また、紹介クーポンを使えばさらに割引がきくので、大変安く手術が行えます(医療費控除との併用ももちろん可能です)。

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※ICL手術を受ける前に、必ず適応検査の受診が必要です。

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※医療費控除は年末調整では対応できないため、翌年の確定申告が必要です。

※「課税総所得額」が税率の変わり目付近だと、計算が複雑になる場合があります。例えば「課税総所得額 = 350万円」だった場合、医療費控除額60万円のうち、20万円に対しては所得税率は20%になりますが、残りの40万円に対しては所得税率は10%となります。

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